従業員が心身ともに健康に働くためには、メンタルヘルスケア対策が欠かせません。人事労務担当者が職場のメンタルヘルスケアを考える上で、必ず確認したいのが厚生労働省の指針として示されている「4つのケア」です。
しかし、4つのケアで示されている指針だけでは、何からはじめればよいのか分からないと悩んでいる方もいるでしょう。本記事では、4つのケアの考え方と具体的な取り組み方法を解説します。
目次
4つのケアは、厚生労働省が提唱する職場におけるメンタルヘルスケアに関する指針です。下表のようにメンタルヘルスケアを4つのアプローチで分類したもので、誰が何をすべきか明確に示されています。
| 4つのケア | ケアの概要 | ケアをする担当者 |
| セルフケア | 従業員自身がストレスに気づき、ストレスを予防したり対処したりすること | 従業員自身 |
| ラインによるケア | 管理監督者や直属の上司が、部下のストレスを予防したり対処したりすること | 企業の担当者（管理監督者など） |
| 事業場内産業保健スタッフ等によるケア | 産業医をはじめとした、企業に所属する医療専門スタッフによるメンタルヘルスケアや支援 | 産業医や産業保健師など |
| 事業場外資源によるケア
（EAP） |
社外のメンタルヘルスケアに関する専門機関や専門家による支援 | 社外の専門機関（クリニックや地域産業保健センター、精神保健福祉センターなど） |
【参考】厚生労働省「職における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」
4つのケアでは、従業員を含む担当者のそれぞれがメンタルヘルスケアを行うことが重要になります。
また、これらのケアについて自社がどこまで実行出来ているかを確認しつつ進めることも欠かせません。
産業保健サービスを提供する当社では、この「4つのケア」の取り組みチェックリストをご用意いたしました。どなたでも無料でダウンロードできるPDF資料ですので、ぜひご活用ください。
セルフケアとは、従業員自身がストレスに気づき対処するケアです。従業員が主体となるケアですが、企業は従業員任せにせずストレスへの気づきの機会を提供したり、セルフケアに関する情報提供をしたりする取り組みが求められます。
取り組み内容や効果についてもっと知りたい方は、セルフケアに関するこちらの記事もご覧ください。
従業員自身がストレスに気づくことを目的に、ストレスチェックを実施しましょう。ストレスに早めに気づけば、適切な対処や予防ができるようになります。
厚生労働省が実施した調査では、ストレスチェックをきっかけに自分自身のストレスを意識するようになった従業員は50％以上に上り、セルフケアの観点から効果が望めます。
【参考】厚生労働省「ストレスチェック制度の効果的な実施と活用に向けて」
【関連記事】ストレスチェック制度とは？導入された背景や目的、実施時の流れを解説
従業員がストレスへの理解を深めるために、セルフケアに関する定期的な講習会やeラーニングなどを通した学びの機会の提供が大切です。
適切にセルフケアが実践されるには、従業員それぞれがストレスに関して正しく理解する必要があります。
セルフケアについては精神科医の井上智介先生による関連記事もございますので、理解を深めたい方はぜひご覧ください。
ラインケアは、管理監督者や直属の上司が部下のストレスを予防したり対処したりすることです。メンタルヘルス不調の予防や早期発見につながる重要な役割をはたします。
管理監督者は、部下が抱えるストレスをケアする必要があります。そのためには、ラインケアに関する社内研修などの学びの機会を作り、理解を深める取り組みが有効です。
ラインケア研修とは、部下のメンタルヘルス不調の兆候を早期に発見し、症状が悪化しないよう適切なケアをできるようにするための研修です。ラインケア研修では、以下のようなスキルについて学びます。
ラインケアに関する学びとともに、上司が率先して風通しのよい職場を目指すことが大切です。
職場環境がもたらすストレスを解消するのは、管理監督者だからこそできるケアの一つです。たとえば、室温やオフィスのレイアウトをはじめとした物理的な環境、仕事量や役割など、職場環境を把握し改善策を考えましょう。
従業員へヒアリングを行い、職場環境で考えられるストレス要因をリストアップし、具体的な対策を決めると効果的です。
ストレスチェックも活用して職場環境に対してストレスを感じている項目を理解し、従業員の多くにメリットがある施策を考えましょう。
「ラインケア」についてもっと詳しく知りたい方は、以下の関連記事がおすすめです。
・「【産業医寄稿】ラインケアはどのように行えばいいの？」（著者：精神科医 井上智介 先生）
企業に所属する医療専門スタッフによるメンタルヘルスケア支援も重要です。産業医や産業保健師はもちろん、衛生管理者や人事労務担当者など、それぞれが連携してメンタルヘルスケアに取り組む必要があります。
メンタルヘルス不調の従業員が発生した際に、職場内の産業保健に関する専門スタッフが面談や保健指導を実施できるよう体制を整えましょう。
たとえば、従業員が気軽に相談できる窓口を設置し、面談や保健指導につなげやすい環境作りは非常に大切です。相談窓口の担当者は人事労務担当者をはじめ衛生管理者や保健師など、職場ごとの課題やニーズに応じて決めましょう。
メンタルヘルス不調に伴う休職者が職場復帰する場合、産業医による支援が必要不可欠です。
産業医は、医学的な知識を有しているだけでなく、職務内容や職場の状況も把握しています。そのため、従業員と企業の間に立ち、中立の立場で適切に復職をサポートしてくれます。
復職者がメンタルヘルス不調を再発しないよう、産業医からの助言を参考に職場復帰プランや復職後のサポート体制を整えましょう。
事業場内に産業保健師や公認心理師などがいる場合、それぞれが連携して職場復帰を支援していきます。
事業内の産業保健スタッフによるケアについては、以下の記事でさらに細かく解説していますので、ぜひご覧ください。
・「【産業医寄稿】事業場内産業保健スタッフ等によるケアは何を行うのか」（著者：精神科医 井上智介 先生）
・「従業員のメンタルヘルス対策、産業医に依頼できることは？」
従業員がプライバシー上の理由から社内での相談を望まない場合、社外のメンタルヘルスケアサービスの活用も有効です。
また、社内でメンタルヘルスケアに関する環境がまだ十分に整っていない場合は、より専門的で効果的なケアが期待できる場合もあります。
【参考】厚生労働省 「職場における心の健康づくり」
【関連記事】【産業医寄稿】事業場外資源によるケアの種類と役割を知っておこう
医療機関や地域の保健機関と連携して、従業員のケアに取り組みましょう。従業員の許可のもと、従業員のメンタルヘルス不調の状態や、企業が配慮すべきことを医療機関に相談できれば、より効果的なメンタルヘルスケアが可能です。
とくに産業医や産業保健師を選任していない小規模企業は、医療機関や地域産業保健センターなどと連携し、従業員のメンタルヘルスケアに努めることが大切です。
【参考】厚生労働省 こころの耳「地域産業保健センター（地さんぽ）」
従業員支援プログラムは外部専門企業によるサービスで、EAPとも呼ばれます。会社とはまったく関係のない企業のサービスで守秘義務があるため、従業員が相談しやすかったり、きめ細やかなケアを受けられたりする点がメリットです。
詳しくは下記の関連記事を参考にしてください。
・「【産業医寄稿】事業場外資源によるケアの種類と役割を知っておこう」（著者：精神科医 井上智介 先生）
・「EAPとは？メンタルヘルス対策としての概要や導入メリットを解説」
これまで述べてきたメンタルヘルス対策の「4つのケア」は、セルフケア、ラインケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケアから成り立っており、それぞれをもれなく適切に機能させていくことが重要になります。
活動をチェックリストで体系的に管理し推進することも効果的ですので、ぜひご活用ください。
実際にメンタルヘルス不調を訴えている従業員への対応はもちろん、予防や初期対応まで効果的に対策を進めるためには、4つのケアが重要です。メンタルヘルス対策を講じている企業も、施策内容が4つのケアを網羅しているか確認してみてください。
4つのケアを理解し、従業員が心身ともに健康に業務に取り組める環境を作りましょう。
厚生労働省では「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を定めており、職場におけるメンタルヘルスケアを推進しています。 この指針では、メンタルヘルス対策には4つのケアがあると定義されています。 本資料では、この4つのケアを軸とし、弊社が推奨する取組事項をまとめ、チェックリストにしています。 「セルフケアに関する取り組みが足りていない」「事業場外資源によるケアを行えていない」等、各領域の取り組み状況の確認にご活用ください。
50人以上の事業場向け
1,000人以上の事業場向け
※有害業務従事の場合は500人以上
単発の面談が必要な事業場向け
