「ストレス社会」とも呼ばれる世の中で、不眠症などの睡眠障害を抱える人が増えてきています。
会社で睡眠障害を抱える社員がいることでパフォーマンスも悪くなるため、あまり好ましくない状況です。
本人がつらいのはもちろんのこと、会社にとってもデメリットが多いのが睡眠障害だといえるでしょう。
そこで、今回は、睡眠障害に悩む社員のために企業ができることを紹介していきます。
日本では、睡眠障害に悩む人たちが年々増加しています。そもそも、睡眠障害とは、人間にとって不可欠な睡眠において何らかの障害が生じている状態を指す言葉です。
睡眠障害と一口に言っても、「不眠障害」「睡眠呼吸障害」「過眠症」といったさまざまな症状があります。
たとえば、不眠障害は寝付きが悪かったり眠っている途中で目が覚めてしまったりする状態です。
睡眠呼吸障害は、眠っている間の呼吸に何らかの異常が起きる状態です。メディアなどでもよく取り上げられる睡眠時無呼吸症候群などがここに該当します。過眠症は、日中に起きていられないほどの眠気を感じる状態で、ナルコレプシーなどが含まれます。
このように、睡眠障害にはいろいろな症状がありますが、共通していえるのは「本来は必要不可欠な睡眠が阻害されてしまっている」ことです。そして、仕事に対しても影響が出てしまうケースが多くなっています。
睡眠障害が増加している原因としては、現代社会の環境がそれを後押ししていると考えられます。
技術が発達して便利になった反面、質のいい睡眠を取るにはあまり適していない社会が出来上がってしまいました。
たとえば、社会全体が眠らない24時間化していることや、ブルーライトのあるスマホの普及、ストレス社会などが大きく影響しているでしょう。こうした背景により、睡眠障害を抱える人が増えている現状があるのです。
睡眠障害を抱えることにより、本人にとっても周囲にとってもあまりよくない状態につながってしまいます。
睡眠障害が与える影響としていくつか例を紹介するので、会社の中でこのような社員がいたら注意して様子を見てみましょう。
睡眠障害になってしまうと、業務のパフォーマンスが落ちることにつながります。
特に、深刻化することで能率の低下につながり、業務のパフォーマンスが著しく低下する恐れがあるのです。
また、注意力が散漫であったり集中力や判断力が低下したりすることにより、本来できるはずの業務を遂行することが困難になる可能性も考えられます。そうなると、仕事への影響は計り知れません。
さらに、最悪の場合には、通勤途中の事故や大きなトラブルに見舞われる危険性もあるでしょう。
大きなトラブルに発展することを防ぐためにも、早期に発見をして対処するのがベストです。
睡眠障害は、人間関係の悪化にもつながります。
しっかり眠れていないと、睡眠不足によってイライラしてしまったり、普段の冷静な思考ができなくなってしまったりすることがあるのです。場合によっては、それが原因で職場での人間関係を壊してしまう恐れもあります。
また、睡眠不足で苦しんでいることを周りに理解されないことで、当たり散らしてしまう可能性もあるでしょう。睡眠障害は、本人だけでなく職場への影響も大きいため、決して軽視できない問題です。
睡眠障害を放置することによって、状態をさらに悪化させてしまう可能性もあります。
睡眠は健康に生きるうえで不可欠な要素で、睡眠障害を放置することによって、高血圧や心疾患など別の病気への発展も考えられるのです。そうなってくると、とても仕事どころではない事態にもなりかねません。
また、睡眠不足はホルモンバランスの乱れにもつながってきて、女性の場合には生理などにも影響を与えます。深刻な状態になる前である、睡眠障害の段階から対策が必要といえるでしょう。
ここでは、もし睡眠障害が疑われる社員が出てきてしまった場合に「会社としてどのようなことができるのか」という対処について紹介します。
普段から社員の睡眠状態について高い意識を持つことはもちろん重要ですが、実際にそうした社員が出たときのことについても学んでおきましょう。
睡眠障害が疑われる社員が出た場合、労働条件を見直すことを検討しましょう。
もし、睡眠障害を起こした原因が働き方にあるのであれば、会社は就業のスタイルについて考える必要があるということです。
たとえば、時短勤務にしたり、雇用形態を変えたりなど、本人の希望の下で労働条件を見直すのも一つの手です。こうした対応を取るときには、会社の一方的な考えを押しつけるのではなく、社員の意見にしっかりと耳を傾けるようにしましょう。
業務内容や職場環境を見直すことによって、社員の睡眠障害の改善を図ることもできます。
特に、睡眠障害の原因が職場内の人間関係や働き方以外の業務内容などに問題がある場合、原因を排除するなどして改善することが好ましいです。
ただし、本人やその周りの人の意見をよく聞いたうえで慎重に対処する必要があります。
業務内容や職場環境の改善をしたつもりでも、現場の声をないがしろにしたものでは、余計に状態を悪化させることにつながりかねません。
睡眠障害の社員に会社ができることとして、医療機関を紹介するのも1つの方法です。
原因であると考えられるところを会社側で改善するのもいいですが、中には個人的な要因で睡眠障害になっている社員もいるかもしれません。
そのような場合には、医療機関を紹介してあげるのも有効です。 社員によっては、「会社に迷惑をかけたくない」といってなかなか病院に行かない人もいます。会社から勧めてあげることで、病院に行く決心がつく人もいるのです。
会社としては、できるかぎり睡眠障害になってしまう社員を減らしたいものです。事前に防ぐ方法があるならば、実践しない手はありません。
そこで、ここでは、睡眠障害にかかる社員を少しでも減らすための対策について紹介します。
会社に専門的な産業医を配置することで、睡眠障害を防ぐことにつながります。
産業医とは、職場に関わる医師のことをいいます。社員が健康的に安心して働けるように健康状態を管理するのが産業医で、会社の規模によっては産業医を配置することが義務付けられています。
ここでポイントとなるのは、産業医によっては得意分野があるという点です。
もし、職種や労働環境などの原因による睡眠障害を重点的に予防したいと考えているのであれば、睡眠障害に詳しい産業医を配置することが有効となります。
というのも、睡眠障害は症状によって治療方法が違うからです。
睡眠薬だけ処方すればいいというわけではなく、「どういった症状が出ているのか」「どのようなサインがあるのか」を見極めることが大切となります。
また、きちんとした診察や検査を行って、正しい疾患を判断し、それぞれに応じた治療が必要なのです。そのため、睡眠障害を専門にしている産業医を配置することで、適切なアドバイスを受けることができるでしょう。
睡眠障害にいち早く気付くためには、ストレスチェックを行うことも有効です。
ストレスチェックも、産業医と同じように会社の規模に応じて義務付けられている制度の1つとなります。従業員の精神的な不調の予防のために設けられている制度で、ストレスを原因とした睡眠障害の予防にもつなげやすいのが特徴です。
ストレスチェックは年に1回実施することが義務付けられていますが、同じ月にストレスチェックを行うことで、より変化に気付きやすくなります。従業員のストレスに早期にアプローチすることで、睡眠障害といった形で表層するのを事前に防ぐ対策になるのです。
ストレスチェックの実施においては、定められたルールに沿って、個人情報に配慮しながら行う必要があります。繊細な情報を扱うことや検討するべき項目が多いことなどから、ストレスチェックの導入にハードルの高さを感じる会社もあるかもしれません。
そのようなときは、外部に委託するのも1つの方法です。ストレスチェックを専門に提供している外部業者やEAP機関など、ストレスチェックを提供している機関は意外と多くあるため、一度探してみてください。
ただし、利用する機関によっては「メンタルヘルスが得意であるか」「どこまでのサービスを受けられるのか」といった点をしっかり確認しましょう。
睡眠障害は、会社全体のパフォーマンスを落としかねない要素の1つといえます。
本人への影響だけでなく、会社にとってもデメリットが多いでしょう。従業員の健康に配慮することは、会社全体の健康経営にもつながることです。
企業のトップや人事労務担当者は、こうした問題を理解したうえで、適切な対処を取るようにしましょう。
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