メンタルヘルス研修とは、従業員がメンタルヘルスに関する知識や予防方法などを習得するための研修です。
各従業員に応じた研修を実施することでメンタルヘルス不調を防止でき、離職率の低下や生産性の向上などが期待できます。
本記事では、メンタルヘルス研修の種類や事例、効果的に実施するためのポイントを解説します。
メンタルヘルス研修とは、従業員がメンタルヘルスにまつわる正しい知識や予防・対策方法を身につけるための研修です。
厚生労働省が推奨するメンタルヘルスケアの具体的な進め方では、メンタルヘルスケアの教育研修や情報提供の実施が最初に位置付けられています。
（出典：厚生労働省「職場における心の健康づくり 労働者の心の健康の保持増進のための指針」）
メンタルヘルス不調者の発生を防ぐためには、従業員や管理監督者などに応じたメンタルヘルス研修を実施することが大切です。
【関連記事】職場のメンタルヘルスケアとは？ 企業が知っておくべき対策を徹底解説
メンタルヘルス研修には、以下4つの種類があります。
・セルフケア研修
・ラインケア研修
・レジリエンス研修
・ハラスメント研修
各研修の概要について解説します。
セルフケア研修とは、従業員がストレスに関する基礎知識やストレスの対処方法などを学ぶ研修です。セルフケア研修の目的は、従業員自身がストレスやメンタルヘルスの不調に気づき、適切に対応できるようになることです。
ストレスをうまくコントロールできるようになると、メンタルヘルス不調に陥るのを防げます。
【関連記事】セルフケアとは？種類や具体例を紹介
ラインケア研修とは、管理監督者が部下のメンタルヘルス不調を未然に予防するための対策や不調のサインに気づくためのポイント、職場復帰支援などを学ぶ研修です。
ラインケア研修を実施することで、管理監督者は部下のメンタルヘルス不調に気づきやすくなるため、早い段階から適切なサポートを実施できるでしょう。
また、復職支援を学べるため、休職から復帰する部下に配慮した職場環境を整備できるようになります。
【関連記事】ラインケアとは？意味やメンタルヘルス対策における重要性、研修について
レジリエンス研修とは、新入社員や部下のいる上司などを対象に、ストレスのかかる環境をうまく乗り越えたり、ストレスを回復したりする能力を身につけさせる研修です。
レジリエンス研修を実施することでストレス耐性を高められるため、メンタルヘルス不調を未然に防げます。
また、自信をもって取り組む力が身につき、困難な状況でもモチベーションを維持して挑戦できるようになることが期待できます。
【関連記事】レジリエンスとは？求められる背景や高める方法を解説
ハラスメント研修とは、従業員が職場のハラスメント予防・対策などを学ぶ研修です。ハラスメントの基準やハラスメントを起こさない職場づくりなどの知識を身につけられるので、パワハラやセクハラなどによるメンタルヘルス不調者を防止できます。
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メンタルヘルス研修を行っている企業事例を3つ紹介します。他社の研修内容を参考に、自社に適した研修方法を検討しましょう。
特別養護老人ホームを運営しているA社では、メンタルヘルス不調による休職者が複数人出たことからメンタルヘルス研修を導入しました。
まず管理職や安全衛生委員会のメンバーを対象に管理職研修を実施したうえで、年齢階層別に分けて全従業員にセルフケア研修を実施。研修の講師は産業保健総合支援センターの担当者に依頼しました。
研修後は心の不調に気づくフローチャートを配布したり、安全衛生委員会によるあいさつ運動を行ったりしました。メンタルヘルス研修の導入後は、ストレスチェックにおける高ストレス者数が前年度より半減しています。
【参考】厚生労働省「事業場におけるメンタルヘルス対策の取組事例集～いきいきと働きやすい職場づくりに向けて～」
教員約9,000人が在籍しているB県教育委員会では、教職員の勤務環境改善を図るためにメンタルヘルス研修を実施しています。
2011年から管理職などを対象としたラインケアのための傾聴法講習会を年に3回開催し、3人1組に分かれて傾聴法の実習に取り組んでいます。
また、メンタルヘルス不調の部下に対する接し方について、2人1組のロールプレイを用いた研修も実施。実践型の研修で部下に対する接し方を学ぶことで、管理職の不安解消につなげています。
【参考】厚生労働省「事業場におけるメンタルヘルス対策の取組事例集～いきいきと働きやすい職場づくりに向けて～」
建設工事を請け負っているC社では、パワーハラスメント防止を目的として全従業員を対象に集合研修を実施しています。
研修を導入した理由は、建設業では元請け・下請けなどの関係性からパワーハラスメントが起きやすいためです。
管理職を対象としたコンプライアンスリーダー研修では、ケーススタディを含めパワーハラスメント防止の基本的な考え方を示しました。
また、従業員が参加する朝礼ではハラスメント事例を読み上げたうえで、どのように行動するべきか考える取り組みを実施しています。
【参考】厚生労働省「【第30回】「事例集を朝礼で読み上げる」 ―マンション建設から土木工事まで幅広く建設工事を手掛けるC社」
メンタルヘルス研修を実施するメリットには、以下の3つが挙げられます。
・メンタルヘルス不調を早期に発見しやすくなる
・離職率の低下につながる
・生産性の向上が期待できる
それぞれのメリットについて解説します。
メンタルヘルス研修を実施するメリットは、従業員のメンタルヘルス不調を早期発見できることです。セルフケア研修やライン研修を通じて、メンタルヘルスに対する理解を深められるため、従業員自身や周囲の不調に気づいて適切なサポートが行えます。
メンタル不調に気づき早期に適切な対応ができると、うつ病などの精神疾患を未然に防げます。
メンタルヘルス研修の実施は、離職率の低下につながります。研修を通じて従業員が自らのメンタルヘルスケアを行えるようになれば、メンタルヘルス不調の悪化を防げるためです。
メンタルヘルス不調を理由とした離職を防げると、人材不足の解消も期待できるでしょう。
メンタルヘルス研修の実施により、生産性の向上が期待できます。レジリエンス研修などを通じてストレス耐性が高まれば、高いモチベーションを維持して業務を遂行できるためです。
また、ハラスメント研修を通じて従業員同士が適切なコミュニケーションを図れるようになるとスムーズに情報共有ができ、業務の効率化につながります。
メンタルヘルス研修を実施する際は、自社が抱える問題に応じてテーマを選ぶことが大切です。部署や職種ごとに問題点を洗い出し、メンタルヘルス研修のテーマを決めましょう。
たとえば特定の部署でメンタルヘルスの不調者が出た場合は、ストレスの対処法を学べるセルフケア研修の実施がおすすめです。事業場内でセクハラ・パワハラなどの問題が発生した場合は、ハラスメント研修を実施することで予防・対策につながります。
また、ストレスチェックの集団分析をもとに研修テーマを決める方法もあります。たとえば、上司の支援が少ないとの分析結果だった場合は、管理監督者を対象としたラインケア研修を実施するとよいでしょう。
【関連記事】ストレスチェックの集団分析の方法とは？開示範囲や分析結果別の対処方法も解説
メンタルヘルス研修を効果的に実施するためには、以下のポイントを押さえておくことが大切です。
・研修計画を立てる
・研修目的を従業員に周知する
・実践型の研修を取り入れる
・研修内容の見直し・改善に取り組む
・外部機関に委託する
それぞれの内容について解説します。
メンタルヘルス研修を実施するために、以下の項目を検討して研修計画を立てましょう。
・研修テーマ
・研修の対象者
・開催日時
上記に加えて、メンタルヘルス研修の実施方法も検討することが大切です。
| 社内研修 | ・社内の会議室などで研修する方法
・主に社内の研修担当者から学ぶ |
| 社外研修 | ・社外の会議室やホールなどで研修する方法
・専門家や外部講師などから専門的な知識を学べる |
| オンライン研修 | ・パソコンやスマートフォンで研修動画を視聴する方法
・時間や場所を問わず、従業員の都合の良いタイミングで学べる |
通勤・在宅などの勤務環境を踏まえたうえで、従業員が参加しやすい研修の実施方法を検討しましょう。
メンタルヘルス研修を実施する前に、従業員に研修目的を周知しましょう。研修目的を事前に周知することで、当事者意識をもって研修に取り組める、スムーズに研修を進められるなどのメリットがあります。
掲示板や業務で使用しているコミュニケーションツールなどを使用して周知しましょう。
メンタルヘルス研修を効果的に実施するには、実践型の研修を取り入れることが大切です。実践型の研修を取り入れることで、従業員が当事者意識をもって学べます。
実践型の研修方法には、以下のようなものがあります。
・グループワーク
・ケーススタディ
・ロールプレイング
従業員を数人のグループに分けて、テーマに対する議論や分析を行う場合は、グループワークやケーススタディを取り入れるとよいでしょう。
実際の場面を想定した対応を学ぶ場合は、ロールプレイングを取り入れることで従業員に対する具体的な接し方を学べます。
メンタルヘルス研修の実施後は、アンケートによって得た従業員からの意見を踏まえて、研修の見直し・改善に取り組みましょう。
毎年同じ内容の研修だと飽きられてしまい、従業員のモチベーション向上につながりません。セルフケア研修を毎年実施する場合、プログラムやレクリエーションの内容を変化させるなど工夫をしましょう。
メンタルヘルス研修を効果的に実施するためには、外部機関に委託するのも一つの選択肢です。メンタルヘルスケアの専門家から学べるため、有意義な研修を行えます。
また、事業場にメンタルヘルスの専門的な知識をもっている者がいない場合、外部機関を利用することで研修担当者の負担を軽減できます。メンタルヘルス研修を委託する際は、以下の機関を利用するとよいでしょう。
・産業保健総合支援センター
・産業保健サービスを取り扱う民間企業
【関連記事】産業保健総合支援センター（さんぽセンター）とは？ 役割や地さんぽとの違いを解説
メンタルヘルス研修の実施により、従業員が自身のストレスに気づき対処できるようになったり、部下のメンタルヘルス不調に気づいて適切にサポートできるようになったりします。
メンタルヘルス研修を効果的に実施するためには、実践型の研修を取り入れるとよいでしょう。従業員が当事者意識をもって学べます。
役職に応じた研修を取り入れて、従業員のメンタルヘルスケアに取り組みましょう。
厚生労働省では「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を定めており、職場におけるメンタルヘルスケアを推進しています。 この指針では、メンタルヘルス対策には4つのケアがあると定義されています。 本資料では、この4つのケアを軸とし、弊社が推奨する取組事項をまとめ、チェックリストにしています。 「セルフケアに関する取り組みが足りていない」「事業場外資源によるケアを行えていない」等、各領域の取り組み状況の確認にご活用ください。
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