従業員エンゲージメントは、企業が存続・成長していくうえで欠かせない重要な要素です。従業員エンゲージメントを高めることで、企業と従業員のつながりが強くなり、生産性向上や人材の流出防止などが期待できます。
本記事では、従業員エンゲージメントの意味や高める方法、企業事例を解説します。
従業員エンゲージメントとは、従業員の企業に対する愛着の深さや思い入れの程度を意味する用語です。
「エンゲージメント（engagement）」は、誓約や約束、契約などの意味をもつ言葉です。ビジネスシーンにおいては、企業と従業員が互いに深くつながっている関係性を示します。
従業員エンゲージメントは、企業に対して従業員がどれほど信頼しているかや貢献意欲をもっているかを表す指標として使われています。
従業員エンゲージメントは、以下の3つの要素から成り立っています。
・帰属意識
・理解度
・行動意欲
それぞれの内容を詳しく解説します。
帰属意識とは、「自分は組織や団体の一員である」という自覚です。企業と従業員の結びつきの強さに直結する重要な要素です。
従業員の帰属意識が高いと、組織のために働こうとする意欲が生まれ、従業員エンゲージメントが向上します。
理解度は、従業員が企業のビジョンや経営理念をどれくらい理解しているかを表す指標です。従業員の帰属意識を高めるには、まず自社の理念やビジョン、戦略目標への理解を促し、共感・支持してもらう必要があります。
従業員が自社の理念やビジョンに共感し支持するようになれば、当事者意識が生まれ従業員エンゲージメントが向上します。
行動意欲とは、組織のために積極的に行動しようとする意識です。
従業員の行動意欲が高いと、自社の発展に貢献しようとする意識が高まり、従業員エンゲージメントが向上します。
従業員の行動意欲を引き出すためには、まず帰属意識や理解度を高めることが重要です。
近年、従業員エンゲージメントの向上に取り組む動きが高まっている背景には、以下などが挙げられます。
・労働に対する価値観の変化
・リモートワークの普及
・人的資本経営に取り組む企業の増加
それぞれの背景について詳しく解説します。
従業員エンゲージメントの向上が重視されている背景には、労働に対する価値観の変化があります。
近年は終身雇用の崩壊とキャリア志向の高まりにより、「定年まで同じ企業で働き続ける」という従来の労働の考え方が薄れてきています。そのため、以前よりも転職に対する心理的ハードルが下がり、人材の流出が起きているのが現状です。
また、高齢社会が進行し働き手となる生産年齢人口（15～64歳）が減少傾向にあり、多くの企業が人手不足に悩まされています。
人材の流出と人手不足は、生産性の低下や労働環境の悪化を招きかねません。人材の流出と人手不足を防ぐためには従業員の帰属意識を高め、できる限り長く働いてもらえるようにする必要があります。
このような背景により、従業員エンゲージメントを向上させようと取り組む企業が増えています。
【参考】中小企業庁「第4章人手不足の状況」
従業員エンゲージメントの向上が重視されている背景には、リモートワークの普及もあります。
日本ではコロナ禍以降、リモートワークやテレワークを勤務形態の一つとして採用し、ワークライフバランスの保持に取り組む企業が増えました。
一方で、対面コミュニケーションの機会が減少したことで、企業と従業員のつながりの希薄化が懸念されています。
企業と従業員のつながりが十分に醸成されていない状態では、組織としての一体感や連携は生まれにくいでしょう。場合によっては、従業員の離職を引き起こしかねません。
そのため、企業と従業員のつながりを強く保つ必要があり、従業員エンゲージメントを向上する重要性が高まっています。
従業員エンゲージメントが重視されている背景として、人的資本経営に取り組む企業が増えていることも挙げられます。
人的資本経営とは、人材の価値を最大限に引き出し中長期的な企業価値の向上につなげる経営方法です。人的資本経営では人材を「資本」と考え、人材育成や健康経営などの人材の投資に注力します。
従業員のスキルや能力を最大限に引き出し、企業価値の向上につなげるには、まず従業員がやりがいや働きがいを感じて、主体的に取り組める環境が必須です。そのためには、企業の目標と従業員個人の成長の方向性を一致させる必要があります。
このような理由により、人的資本経営を実現する重要な要素として従業員エンゲージメントが注目されています。
【参考】
経済産業省「人的資本経営～人材の価値を最大限に引き出す～」
経済産業省「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会 報告書～人材版伊藤レポート～」
【関連記事】人的資本経営とは？情報開示が求められる項目やISO30414について解説
従業員エンゲージメントは、以下の用語と混同して使われがちです。
・ワークエンゲージメント
・従業員満足度
・モチベーション
・ロイヤリティ
・コミットメント
それぞれの用語の意味を知り、従業員エンゲージメントへの理解を深めましょう。
ワークエンゲージメントとは、仕事に対して前向きな感情や充実感がある心理状態のことです。「活力」「熱意」「没頭」の3要素が満たされた状態と定義されています。
従業員エンゲージメントが「企業に対する従業員の好意的な感情」を示すのに対し、ワークエンゲージメントは「仕事に対する従業員の肯定的な感情」を意味します。
【参考】厚生労働省「ワーク・エンゲイジメントに着目した「働きがい」をめぐる現状について」
従業員満足度は、職場における業務内容や労働環境、人間関係に対する従業員の満足度を指す言葉です。「ES（Employee Satisfaction）」とも呼ばれています。
従業員満足度は、職場の居心地の良さや充足感を示す指標であり、従業員の自発的な意欲や姿勢を意味する従業員エンゲージメントとは異なります。
モチベーションとは、やる気や動機付け、刺激を意味し個人が目標をもって奮闘している心理状態を指します。
モチベーションは、キャリアアップや収入アップなど、個人的な目標で醸成されるものであり、必ずしも企業に対して好意的な感情とは限りません。
一方、従業員エンゲージメントには、企業に対する従業員の好意的な感情が含まれます。
ロイヤリティは、忠誠心を意味する言葉です。具体的には、従業員が企業の方針へ従う姿勢や指示に忠実な様子を指します。
企業と従業員の主従関係を表すために使われる傾向が強く、従業員が自発的に貢献する姿勢を意味する従業員エンゲージメントとは異なります。
コミットメントとは参加や関与、公約を意味する言葉です。ビジネスシーンでは、企業の要求や指示に対し従業員が承認する、責任を負うなどの意味合いで使われています。
コミットメントには、「主体的に関わる」などの意味合いもあることから、従業員エンゲージメントを言い換えて「情緒的コミットメント」と呼ぶこともあります。
しかし、従業員エンゲージメントは企業からの要求や指示を受けて醸成されるものではないため、厳密には異なることを理解しておきましょう。
従業員エンゲージメントを高めるメリットには、主に以下の4つが挙げられます。
・生産性の向上が期待できる
・顧客満足度の向上につながる
・人材の流出を防げる
・採用活動を有利に進められる
それぞれのメリットについて詳しく解説します。
従業員エンゲージメントを高めるメリットは、生産性の向上が期待できることです。
従業員エンゲージメントが高まると、従業員一人ひとりが会社に貢献しようとパフォーマンスを発揮するようになり、業務の処理スピードや品質の向上が望めます。これにより、少ない労働力で多くの成果を得られることが期待できます。
業務の生産性が高まれば、業績の向上も見込めるでしょう。
従業員エンゲージメントを高める取り組みは、顧客満足度の向上につながります。従業員エンゲージメントの向上によって、従業員が仕事へ前向きに取り組むようになれば、顧客対応の質の向上が期待できるからです。
取引先や顧客に対し、常に高品質のサービスを提供できるようになることで、顧客満足度が高まるでしょう。
従業員エンゲージメントの向上は、人材の流出防止にも有用です。従業員エンゲージメントが高まると、従業員が企業に対して愛着をもつようになるからです。従業員の企業に対する帰属意識や共感度も高まることで、離職の抑制につながります。
従業員の定着率が上がれば、従業員のスキルアップや教育コストの削減も期待できます。
従業員エンゲージメントが高まると、採用活動を有利に進められるようになります。
従業員エンゲージメントが高くなると、従業員を大切にしている企業というイメージを求職者に与えられます。企業イメージがアップし自社の認知度が高まれば、求職者の増加が見込めるほか、自社への求職者が増えることで優秀な人材を獲得できる可能性が高まります。
従業員エンゲージメントを高める方法には、以下などがあります。
・社内コミュニケーションを活性化させる
・従業員が成長できる機会を与える
・人事評価制度を見なおす
・称賛・承認する企業文化をつくる
・ワークライフバランスを保持するための制度を導入する
それぞれの方法について詳しく解説します。
従業員エンゲージメントを高めるためには、社内コミュニケーションの活性化が欠かせません。
社内コミュニケーションが活発になれば、連携意識や互いを尊重・承認しようとする意識が生まれ、従業員同士の関係性が深まります。会社との接点が常に感じられるようになることで、従業員の企業に対する帰属意識も高まるでしょう。
社内コミュニケーションを活性化させる施策としては、以下などがあります。
・定期的なランチミーティングの実施
・1on1ミーティングの実施
・社内SNSの活用
・社内イベントや社内サークル活動の促進
・コミュニケーションスペースの設置
従業員規模や課題に応じて、自社に合った施策を導入しましょう。
従業員エンゲージメントを高めるためには、、従業員が成長できる機会を提供することも重要です。
従業員の希望を考慮した配置転換や社内公募制度など、自身の望む環境でチャレンジできるような仕組み作りを視野に入れましょう。
また、従業員が成長できる機会として、キャリア開発支援を行うのもよいでしょう。成長につながる研修やセミナーの機会を設け積極的に支援すれば、従業員の成長意欲や行動意欲の向上が見込めます。
さらに、従業員が「会社は自分のことを大事にしてくれている」と感じやすくなることで、帰属意識の向上も期待できます。
人事評価制度を見なおすことも、従業員エンゲージメントの向上を図るうえで重要なポイントです。
従業員が自主的に業務やスキル向上に取り組む態度を醸成するためには、誰もが納得できる人事評価が行われている必要があります。
人事評価制度を見なおす際は、評価の基準を明確にして公平性を担保することが大切です。たとえば、以下などの制度の導入を検討するとよいでしょう。
・360度評価
・コンピテンシー評価制度
・目標管理制度
自社の経営理念や給与体系なども踏まえて、従業員の努力や成果を正しく評価し、昇給・昇格に反映できる人事評価制度を整えましょう。
従業員同士のつながりや帰属意識を強くするために、従業員が互いを称賛・承認する企業文化をつくるのもよいでしょう。
従業員同士で褒めたり認めたりする企業文化であれば、従業員が「より期待に応えたい」と思うようになることが期待できます。
従業員を称賛・承認する際は、他の従業員もいる公の場で行うことがポイントです。たとえば、社内掲示板で表彰する、社内SNSで感謝を伝えるなどの方法があります。
また、上司から部下に対して称賛・承認の声がけをすることも大切です。
従業員の行動意欲を引き出すために、ワークライフバランスを保持できる制度の導入を検討してみましょう。
従業員がワークライフバランスを保持できれば、職場に対して居心地の良さや働きやすさを感じるようになり、行動意欲の向上が期待できます。
たとえば、以下などの制度を導入するとよいでしょう。
・フレックスタイム制
・計画的有給休暇の付与
・ノー残業デー
また、自分らしく働ける環境が整っていることで、従業員は企業に対して愛着を感じやすくなります。
従業員エンゲージメントの測定方法には、主に以下の2つがあります。
・エンゲージメントサーベイ
・パルスサーベイ
それぞれのサーベイは、調査の目的や適した使用場面が異なるため、自社の解決したい課題に合わせて選択しましょう。
従業員エンゲージメントの測定には、エンゲージメントサーベイが役立ちます。「自分の仕事に誇りがあるか」「自社の理念や経営方法を理解しているか」などの設問から成り、従業員の企業に対する貢献意欲や理解度を細かく調べられます。
半年～1年に1回程度の頻度で実施することで、従業員エンゲージメントの変化を把握できます。
パルスサーベイを実施して従業員エンゲージメントを測定する方法もあります。
パルスサーベイとは、従業員満足度を測るための調査です。週に1回や月に1回と短いスパンで行うため、従業員の心理状態をタイムリーに把握できます。
ただし、あくまでも従業員満足度を調査するサーベイであることから、企業に対する従業員の貢献意欲や理解度などの細かい心理状態までは把握できない点に注意が必要です。
【関連記事】パルスサーベイとは？質問項目や実施するメリット、意味ないといわれる理由を解説
従業員エンゲージメントの向上に取り組む際の参考として、企業の事例を2つ紹介します。
・業種：情報通信業
・従業員数：2,000～3,000人程度
情報通信業のA社では、テレワークの普及により従業員同士のコミュニケーション機会が減少し、従業員エンゲージメントの低下が懸念されていました。
従業員エンゲージメントを向上させるために、同社がまず取り組んだのは、組織の現状把握です。具体的にはエンゲージメントサーベイを実施し、従業員の同社に対するエンゲージメントを調査しました。
調査後は従業員の回答を分析し、改善すべき点や会社の魅力としてアピールすべきことを明らかにしました。
また、近年の人的資本への注目の高まりを受け、従業員エンゲージメント経営の数値目標の設定を検討しています。
今後は、退職との関連が深いエンゲージメント項目や、従業員層に焦点を当てて施策を検討し、実施していく見込みです。
【参考】厚生労働省「IT業界の働き方・休み方の推進｜働き方改革、事例・エンゲージメント向上のための組織風土改革」
株式会社ツムラは、漢方薬を中心とした医薬品やサービスを提供している製薬会社です。
同社では、従業員自らが潜在能力を発揮できる企業文化の醸成を目指し、2017年から理念の浸透活動を開始しました。役員や部長、一般従業員などが部門や立場を超えて対話する機会を設け、企業理念の共有とチーム力向上を図っています。
また、企業理念の浸透活動における課題を把握するために、従業員への理念の浸透度を測る「理念浸透サーベイ」も実施しました。
活動開始以降、理念の浸透度は徐々に上昇しており、2021年には5点満点中4点まで上がったとのことです。
従業員エンゲージメントの向上は、生産性の向上や人材の流出防止などにつながります。さらに、従業員の貢献意欲や成長意欲が高まることで、自社の持続的な成長や発展も期待できます。
従業員エンゲージメントを高める方法としては、社内コミュニケーションの活性化や人事評価制度の見なおしなどが効果的です。
また、自社の課題を把握するためには、エンゲージメントサーベイやパルスサーベイなどを活用して、現在の従業員エンゲージメントを測定する必要があります。従業員エンゲージメントを向上させて、自社の発展を目指しましょう。
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