ラインケアとは、事業者や管理職などの管理監督者が部下に対して行うメンタルヘルスケアです。
部下の心の健康を維持・増進するために欠かせないメンタルヘルス対策の一つであり、生産性の向上や休職・離職の抑制といったメリットがあります。ラインケアを推進するには、適切な進め方や研修について理解しておくことが大切です。
本記事では、メンタルヘルス対策におけるラインケアの重要性や研修について解説します。
ラインケアとは、厚生労働省が定める「労働者の心の健康の保持増進のための指針」に示される4つのメンタルヘルスケアの一つです。ラインケアのラインとは、職場の指揮命令系統（ライン）にあたる部長や課長などの管理監督者を意味します。
企業が従業員に対して取り組むべきメンタルヘルスケアには、ラインケアも含め以下の4種類があります。
| 種類 | 概要 | 施策の具体例 |
| セルフケア | 従業員自らが主体となって行うメンタルヘルスケア | ・ストレスチェック
・ストレスやメンタルヘルスに関する研修 ・ストレスへの対処方法に関する講習 |
| ラインケア | 事業者や管理職などの管理監督者によるメンタルヘルスケア | ・管理監督者による観察や面談
・部下からの相談への対応 ・復職支援 |
| 事業場内産業保健スタッフらによるケア | 産業医・保健師と安全・衛生管理を担う従業員が連携して行うメンタルヘルスケア | ・メンタルヘルスケアの実施指示や具宅的な計画の立案
・個人の健康情報の管理 ・事業場外資源への連絡およびネットワークの形成 ・復職支援 |
| 事業場外資源によるケア | 公的支援センターや医療機関などの外部機関を活用したメンタルヘルスケア | ・従業員の健康に関する情報の提供や助言
・事業場内産業保健スタッフとのネットワークの形成 ・復職支援 |
（参考：厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」
従業員のメンタルヘルスを良好に保つためには、従業員を取り巻くさまざまな側面からの取り組みやサポートが欠かせません。
【関連記事】
企業におけるメンタルヘルスケアとは？ 事例や取り組むメリットを紹介
4つのケアでメンタルヘルスケアを推進しよう！具体的な取り組み方法を解説
セルフケアとは？種類や具体例を紹介
【産業医寄稿】事業場内産業保健スタッフ等によるケアは何を行うのか
ラインケアは、職場のメンタルヘルス対策において、従業員のメンタルヘルス不調を早期に発見、対処するための重要な役割を担っています。
職場において管理監督者は、部下を監督・指揮する立場であり、現場に最も近い存在です。
ラインケアでは、現場に身近な管理監督者が部下に直接メンタルヘルスケアを行うため、職場環境の改善や職場復帰支援などの次のアクションが取りやすくなります。
また、近年は仕事や職業生活に対して悩みやストレスを抱える労働者が増えています。厚生労働省が2023年に行った調査によると、仕事や職業生活に対して悩みやストレスを抱える労働者の割合は、全回答者の82.7％との結果です。
過剰なストレスは、従業員の休職・退職だけでなく、過労死や自殺の原因にもなり得ます。
こうした社会の現状から見ても、メンタルヘルス不調の早期発見、対処に有効なラインケアは、企業のメンタルヘルス対策において不可欠な取り組みといえるでしょう。
【参考】
厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」
厚生労働省「令和5年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要（個人調査）」
▼金指顕司（エムスリーキャリア株式会社 健康経営グループ コンサルタント）からのコメント
管理監督者にラインケアの重要性が浸透しているかについては、企業様の取り組みによるところが大きいため、一概には言えません。厚生労働省は「メンタルヘルス対策に取り組む事業場の割合を 2027年までに80％以上とする」という目標を掲げているため、今後、ラインケアに積極的に取り組む企業様が増えていくことが予想されます。
ラインケアを推進するメリットは、以下の5つが挙げられます。
それぞれのメリットを詳しく解説します。
ラインケアを行えば、部下のメンタルヘルスを良好に保ちやすくなります。
現場に最も近い管理監督者が直接部下の心の健康を管理し、個々が抱える課題に対して適切な対処方法を伝えることで、部下のメンタルヘルスの課題解消が可能になるでしょう。
また、観察を通してストレスや不安、悩みなどのメンタルヘルス不調につながる要素を早期に摘み取れるため、メンタルヘルス不調の未然防止にも有用です。
ラインケアが行き届いている職場は、悩みを相談しやすい雰囲気が醸成されやすい傾向にあります。そのため、部下がストレスや不安を溜め込まずに、心身ともに健康を維持して働けるでしょう。
ラインケアを行うと、上司などの管理監督者と部下のコミュニケーションが円滑になり、生産性の向上が期待できます。
自分のことを理解してくれる管理監督者がいる職場では、部下が穏やかな気持ちで働け、業務や仕事に対して前向きに取り組みやすくなります。
管理監督者と部下の関係性が良好だとイライラや責め合いが起きにくく、従業員同士で連携して業務を遂行できるでしょう。
ラインケアは、休職者・離職者の抑制にも効果的です。管理監督者が部下のメンタルヘルス不調の兆候に早く気づき、職場環境の改善を試みることで従業員が休職してしまう前に問題を解決できます。
また、働きやすい職場環境に整えることで、部下のエンゲージメントが高まりやすく離職率の低下も見込めます。
ラインケアを行うことで、企業に課せられている安全配慮義務を遵守できます。従業員が業務や職場環境を起因としたメンタルヘルス不調に陥った場合、安全配慮義務を怠ったと問われる可能性があります。
安全配慮義務を遵守するにはあらゆるアプローチ方法がありますが、上司が部下に直接働きかけられるラインケアはその一つといえます。
【関連記事】安全配慮義務違反に該当する基準とは？企業が取り組むべき対策も解説
職場復帰した部下の定着率向上が期待できることも、ラインケアを推進するメリットです。
管理監督者が直接部下のメンタルヘルスケアをすることで、「同僚にどう思われているだろうか」「以前と同じように働けるだろうか」など、復職後ならではの部下の悩みや不安をすぐ受け止められます。
自分のことを理解してくれる上司がいると部下に思ってもらえれば、休職していた部下が復職後も安心して働き続けられる可能性が高まります。
【関連資料】【産業医監修】従業員の復職対応6点セット
ラインケアの基本的な進め方は以下の5ステップです。
それぞれの内容について解説します。
【参考】厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」
ラインケアを実施する際は、まず部下をよく観察しメンタルヘルスの状態を把握する必要があります。
メンタルヘルスに関する問題は、部下の状態がいつもと違う点にできるだけ早く気づくことが大切です。
そのためには、部下の通常時の状態も把握しておく必要があるため、日頃から観察して行動パターンや人間関係などを知っておくとよいでしょう。
観察しておきたいポイントは、以下などが挙げられます。
| 項目 | 観察ポイント |
| 勤怠について | ・欠勤や遅刻、早退の頻度
・無断欠勤の有無 ・残業や休日出勤の状況 |
| 就労について | ・業務の進捗状況
・報告や連絡の状況 ・会話の様子 |
| 行動について | ・表情やあいさつ
・服装や身だしなみ ・言動 ・ミスの頻度 |
たとえば、欠勤・遅刻・早退が増えたり業務に遅れが出たりしている場合は、ストレスにさらされている可能性があります。とくに無断欠勤や不自然な言動、ミス・事後があったときは要注意です。
もし、いつもと違う様子が見られたら、「睡眠時間は取れている？」「休みの日は趣味を楽しめている？」というように積極的に声をかけるようにしましょう。
観察を通して部下に普段と違う点が見られたら、個別に声をかけて話を聴きます。
話を聴く際は自分や会社の意見を押し付けたり、本人のミスや失敗を指摘したりせず、部下の話をまずは最後まで聴き、受けとめるようを心がけましょう。
また、部下から話を聴く環境にも配慮が必要です。会話の内容が漏れない会議室を手配し、気兼ねなく話せる環境を整えましょう。
従業員から話を聴き、ストレスや不安の原因が職場にあるようなら、職場環境の改善を行います。
職場環境の改善を図るには、まず職場でのストレス要因の確認が必要です。仕事のストレスを抱えている場合は、仕事量や責任などの「仕事の要求度」と「仕事の自由度（裁量権）」のバランスが崩れている可能性があります。
高ストレス状態にしないためには、部下への仕事の要求度に見合った裁量権を与えることが重要です。
また、周囲の協力や支援が得られにくいと、ストレスが高くなる傾向にあります。そのため、職場全体の人間関係やチームワークにも注視して、できるものから改善策を検討・実施しましょう。
メンタルヘルス不調の兆候があるなど、個別の配慮が必要と思われる部下については、人事労務担当者や衛生管理者、産業医に情報を共有し協力を仰ぎましょう。
産業医などの産業保健スタッフも交えることで、管理監督者一人に負担が集中するのを避け、適切な対応が行えるようになります。
しかし、なかには事実が周囲に知られることを嫌がる従業員もいます。その場合は、「自分が代理で産業医などに相談してみてもいいか」と部下に確認してみましょう。
【関連記事】
【総まとめ】産業医とは？医師との違い・企業での役割・業務内容を解説
メンタルヘルスの不調で休業した部下に対し復職支援をする際にも、ラインケアによる支援・サポートが必要です。
職場復帰後すぐに、休職前と同じ仕事量を任せるのは早計です。病状が回復し業務に支障がないように見えても、本人にとっては大きな負担となる可能性があります。
従業員が復職後、職場へスムーズに定着するには、産業医と連携した復職支援が必要です。再休職を防ぐためにも、産業医をはじめとする産業保健スタッフとも連携し、適切な復職支援を行いましょう。
【関連記事】従業員の再休職を防ぐには復職支援が必須！産業医との連携による支援の流れを解説
管理監督者にラインケアについて理解を深めてもらうためには、ラインケア研修を実施することが大切です。以下のことを理解し研修を実施するための準備をしましょう。
【参考】厚生労働省 こころの耳「管理監督者メンタルヘルス研修のマニュアル」
ラインケア研修の目的は、ラインケアに必要な配慮や対応などの知識を習得させ、管理監督者の行動変容を促すことです。研修により管理監督者の行動変容を促せば、ラインケアの効果向上が期待できます。
ラインケア研修を実施する際は、管理監督者にどのような行動変容を促したいのかを明確にすることが重要です。最終目的となる行動変容を明確にしたうえで、その動機となる目標と研修内容を設定しましょう。
ラインケア研修の対象者について、厚生労働省は教育の必要性が高い管理監督者に優先して行うことを推奨しています。
たとえば、休職や退職をする従業員が多い現場、懲戒処分が行われた部署など、メンタルヘルス対策が必要な背景がある集団の管理監督者が適しています。
組織全体としての効果を上げるためには、すべての管理監督者を対象に実施することが望ましいでしょう。
ラインケア研修の内容として、厚生労働省は以下の項目を推奨しています。
① メンタルヘルスケアに関する事業場の方針
② 職場でメンタルヘルスケアを行う意義
③ ストレス及びメンタルヘルスケアに関する基礎知識
④ 管理監督者の役割及び心の健康問題に対する正しい態度
⑤ 職場環境等の評価及び改善の方法
⑥ 労働者からの相談対応（話の聴き方、情報提供及び助言の方法等）
⑦ 心の健康問題により休業した者の職場復帰への支援の方法
⑧ 事業場内産業保健スタッフ等との連携及びこれを通じた事業場外資源との連携の方法
⑨ セルフケアの方法
⑩ 事業場内の相談先及び事業場外資源に関する情報
⑪ 健康情報を含む労働者の個人情報の保護等
（出典：厚生労働 こころの耳「管理監督者メンタルヘルス研修のマニュアル」）
自社で研修内容を考案する場合は、上記の項目に加え自社のメンタルヘルスの課題を加味した内容も盛り込むことが大切です。
最近発生した事例や業種ならではの内容も取り扱うことで、研修内容が理解されやすく、管理監督者に有益な情報を提供できます。
また、管理監督者の階層によって役割や管理する部下の特性が異なるため、対象者ごとに適切な内容の研修を考案する必要があります。
部下に直接メンタルヘルスケアを行う管理監督者には、部下から相談を受けた際の対応方法や産業医との連携に関する教育が必要です。
管理監督者の知識レベルを均一化するために、資格を取得してもらうのもよいでしょう。
ラインケアに関する資格には、「メンタルヘルス・マネジメント検定試験」があります。メンタルヘルス・マネジメント検定試験は、職場におけるメンタルヘルスケアに関する知識や対処法を取得することが目的です。
メンタルヘルス・マネジメント検定試験には、以下の3コースがあり、ラインケアコースはⅡ種に該当します。
（出典：大阪商工会議所「メンタルヘルス・マネジメント(R)検定試験」）
必要に応じて管理職以外の従業員にも受講させるとよいでしょう。
メンタルヘルス・マネジメント検定については、以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてください。
【関連記事】メンタルヘルス・マネジメント検定とは？取得するメリットや難易度を解説
ラインケアによりメンタルヘルス対策を行っている企業の事例を紹介します。ラインケアを強化する際の参考にしてください。
産業用ゴムやプラスチック部品の製造・販売を手がける株式会社アキツでは、管理監督者にメンタルヘルスマネジメント検定の受験を推進しています。
部下の異変やメンタルヘルス不調の兆候に早期に気づけるようになることや、面談時の話の聴き方を習得することが目的です。
他にも、定期的に専務によるメンタルヘルス講習会を開くなど、企業全体で従業員のメンタルヘルス対策に前向きに取り組んでいます。
【参考】厚生労働省「株式会社アキツ（大阪府東大阪市）：職場のメンタルヘルス対策の取組事例｜こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」
大同火災海上保険株式会社は、損害保険事業を展開している企業です。同社では、自社の衛生委員会で策定した「こころの健康づくり計画」にもとづき、4つのケアによるメンタルヘルス対策を実施しています。
ラインケアでとくに力を入れているのが、管理職を対象としたメンタルヘルス研修です。過去10年以上にわたり新任の管理職全員にメンタルヘルス研修を行い、ラインケアについて理解が深まるよう取り組んでいます。
【参考】厚生労働省「大同火災海上保険株式会社（沖縄県那覇市）：職場のメンタルヘルス対策の取組事例｜こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」
社会全体で従業員の心の健康管理が重視されつつある近年において、ラインケアは、非常に重要な役割を担っています。
ラインケアを推進すれば、管理監督者が直接部下に働きかけられるため、メンタルヘルス不調の未然防止、早期発見が可能です。
また、ラインケアの効果を上げるためには、管理監督者にラインケア研修を実施し、ラインケアについて理解を深めてもらうことが必要です。
休職者や離職者を防いで人材の定着を図るためにも、ラインケア研修などの取り組みを行い、部下の健康管理に努めましょう。
従業員相談の一次窓口として、産業医と貴社産業保健スタッフを連携しやすくする外部相談窓口サービスの資料です。 下記のようなお困りごとがあれば、ぜひ一度ご覧ください。 ・メンタル・フィジカル不調者が複数いる ・契約中の相談窓口の費用対効果が低い ・何かあった時の相談窓口を持っておきたい
50人以上の事業場向け
1,000人以上の事業場向け
※有害業務従事の場合は500人以上
単発の面談が必要な事業場向け
エムスリーキャリアが提供する産業医紹介サービスについて分かりやすく1冊にまとめたパンフレットです。
従業員規模やお悩み別におすすめの産業医サービスがひと目でわかります。
サービスに関するご質問や相談等がございましたら、ご遠慮なくお気軽にお問い合わせください。
お問い合わせ
人事労務担当者が抑えておくべき産業保健に関するノウハウや、産業医紹介サービスの概要資料を無料でご覧いただけます。
ダウンロードはこちら
20分でわかる！M3Careerの産業医サービスオンライン説明会
日時 平日2回（10:00〜/14:00〜）
