ラインケアとは、事業者や管理職などの管理監督者が部下に対して行うメンタルヘルスケアです。
部下の心の健康を維持・増進するために欠かせない取り組みの一つであり、生産性の向上や休職・離職の抑制といったメリットがあります。ラインケアを推進するには、適切な進め方を理解しておくことが大切です。
本記事では、ラインケアを推進するメリットや基本の進め方を解説します。
ラインケアとは、厚生労働省が定める「労働者の心の健康の保持増進のための指針」に示される4つのメンタルヘルスケアの一つです。企業が従業員に対して取り組むべきメンタルヘルスケアには、ラインケアも含め以下の4種類があります。
| 種類 | 概要 | 施策の具体例 |
| セルフケア | 従業員自らが主体となって行うメンタルヘルスケア | ・ストレスチェック
・ストレスやメンタルヘルスに関する研修 ・ストレスへの対処方法に関する講習 |
| ラインケア | 事業者や管理職などの管理監督者によるメンタルヘルスケア | ・管理監督者による観察や面談
・部下からの相談への対応 ・復職支援 |
| 事業場内産業保健スタッフらによるケア | 産業医・保健師と安全・衛生管理を担う従業員が連携して行うメンタルヘルスケア | ・メンタルヘルスケアの実施指示や具宅的な計画の立案
・個人の健康情報の管理 ・事業場外資源への連絡およびネットワークの形成 ・復職支援 |
| 事業場外資源によるケア | 公的支援センターや医療機関などの外部機関を活用したメンタルヘルスケア | ・従業員の健康に関する情報の提供や助言
・事業場内産業保健スタッフとのネットワークの形成 ・復職支援 |
（参考：厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」
従業員のメンタルヘルスを良好に保つためには、従業員を取り巻くさまざまな側面からの取り組みやサポートが欠かせません。とくにラインケアは、管理監督者が部下に直接行うものであることから、メンタルヘルス対策の中でも重要な位置付けにあるといえます。
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ラインケアを推進するメリットは、以下の5つが挙げられます。
それぞれのメリットを詳しく解説します。
ラインケアを行えば、部下のメンタルヘルスを良好に保ちやすくなります。
現場に最も近い管理監督者が直接部下の心の健康を管理し、個々が抱える課題に対して適切な対処方法を伝えることで、部下のメンタルヘルスの課題解消が可能になるでしょう。
また、観察を通してストレスや不安、悩みなどのメンタルヘルス不調につながる要素を早期に摘み取れるため、メンタルヘルス不調の未然防止にも有用です。
ラインケアが行き届いている職場は、悩みを相談しやすい雰囲気が醸成されやすい傾向にあります。そのため、部下がストレスや不安を溜め込まずに、心身ともに健康を維持して働けるでしょう。
ラインケアを行うと、上司などの管理監督者と部下のコミュニケーションが円滑になり、生産性の向上が期待できます。
自分のことを理解してくれる管理監督者がいる職場では、部下が穏やかな気持ちで働け、業務や仕事に対して前向きに取り組みやすくなります。
管理監督者と部下の関係性が良好だと、イライラや責め合いが起きにくく、従業員同士で連携して業務を遂行できるでしょう。
ラインケアは、休職者・離職者の抑制にも効果的です。管理監督者が部下のメンタルヘルス不調の兆候に早く気づき、職場環境の改善を試みることで、従業員が休職してしまう前に問題を解決できます。
また、働きやすい職場環境に整えることで、部下のエンゲージメントが高まりやすく離職率の低下も見込めます。
ラインケアを行うことで、企業に課せられている安全配慮義務を遵守できます。従業員が業務や職場環境を起因としたメンタルヘルス不調に陥った場合、法令違反を指摘される可能性があります。
安全配慮義務を遵守するにはあらゆるアプローチ方法がありますが、上司が部下に直接働きかけられるラインケアはその一つといえます。
【関連記事】安全配慮義務違反に該当する基準とは？企業が取り組むべき対策も解説
職場復帰した部下の定着率向上が期待できることも、ラインケアを推進するメリットです。
管理監督者が直接部下のメンタルヘルスケアをすることで、「同僚にどう思われているだろうか」「以前と同じように働けるだろうか」など、復職後ならではの部下の悩みや不安をすぐ受け止められます。
自分のことを理解してくれる上司がいると部下に思ってもらえれば、休職していた部下が復職後も安心して働き続けられる可能性が高まります。
ラインケアの基本的な進め方は以下の5ステップです。
それぞれの内容について解説します。
【参考】厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」
ラインケアを実施する際は、まず部下をよく観察しメンタルヘルスの状態を把握する必要があります。
メンタルヘルスに関する問題は、部下の状態がいつもと違う点にできるだけ早く気づくことが大切です。
そのためには、部下の通常時の状態も把握しておく必要があるため、日頃から観察して行動パターンや人間関係などを知っておくとよいでしょう。
観察しておきたいポイントは、以下などが挙げられます。
| 項目 | 観察ポイント |
| 勤怠について | ・欠勤や遅刻、早退の頻度
・無断欠勤の有無 ・残業や休日出勤の状況 |
| 就労について | ・業務の進捗状況
・報告や連絡の状況 ・会話の様子 |
| 行動について | ・表情やあいさつ
・服装や身だしなみ ・言動 ・ミスの頻度 |
たとえば、欠勤・遅刻・早退が増えたり業務に遅れが出たりしている場合は、ストレスにさらされている可能性があります。とくに無断欠勤や不自然な言動、ミス・事後があったときは要注意です。
もし、いつもと違う様子が見られたら、「睡眠時間は取れている？」「休みの日は趣味を楽しめている？」というように積極的に声をかけるようにしましょう。
観察を通して部下に普段と違う点が見られたら、個別に声をかけて話を聴きます。
話を聴く際は自分や会社の意見を押し付けたり、本人のミスや失敗を指摘したりせず、部下の話をまずは最後まで聴き、受けとめるようを心がけましょう。
また、部下から話を聴く環境にも配慮が必要です。会話の内容が漏れない会議室を手配し、気兼ねなく話せる環境を整えましょう。
従業員から話を聴き、ストレスや不安の原因が職場にあるようなら、職場環境の改善を行います。
職場環境の改善を図るには、まず職場でのストレス要因の確認が必要です。仕事のストレスを抱えている場合は、仕事量や責任などの「仕事の要求度」と「仕事の自由度（裁量権）」のバランスが崩れている可能性があります。
高ストレス状態にしないためには、部下への仕事の要求度に見合った裁量権を与えることが重要です。
また、周囲の協力や支援が得られにくいと、ストレスが高くなる傾向にあります。そのため、職場全体の人間関係やチームワークにも注視して、できるものから改善策を検討・実施しましょう。
メンタルヘルス不調の兆候があるなど、個別の配慮が必要と思われる部下については、人事労務担当者や衛生管理者、産業医に情報を共有し協力を仰ぎましょう。
産業医などの産業保健スタッフも交えることで、管理監督者一人に負担が集中するのを避け、適切な対応が行えるようになります。
しかし、なかには事実が周囲に知られることを嫌がる従業員もいます。その場合は、「自分が代理で産業医などに相談してみてもいいか」と部下に確認してみましょう。
とくにメンタルヘルスに関する問題は個人情報への配慮が必要です。管理監督者は、部下の健康情報を含む個人情報の保護と、部下の意思の尊重に努めなければなりません。
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メンタルヘルスの不調で休業した部下に対し、復職支援をする際にも、ラインケアによる支援・サポートが必要です。休業前と同じような不調が再発しないよう、管理監督者が中心となってしっかりバックアップしていきましょう。
しばらく休職していた部下が職場復帰したとき、休職前と同じ仕事量を任せるのは早計です。病状が回復し業務に支障がないように見えても、本人にとっては大きな負担となる可能性があります。
従業員が復職後、職場へスムーズに定着するには、産業医と連携した復職支援が必要です。再休職を防ぐためにも、産業医をはじめとする産業保健スタッフとも連携し、適切な復職支援を行いましょう。
【関連記事】従業員の再休職を防ぐには復職支援が必須！産業医との連携による支援の流れを解説
ラインケアを推進する際は、管理職に以下の取り組みを行うことが大切です。
それぞれの内容を解説します。
管理監督者にラインケアについて理解を深めてもらうために、研修を実施しましょう。ラインケア研修の目的は、ラインケアに必要な配慮や対応などの知識を習得させ、管理監督者の行動変容を促すことです。
研修の内容としては、厚生労働省は以下の項目を推奨しています。
① メンタルヘルスケアに関する事業場の方針
② 職場でメンタルヘルスケアを行う意義
③ ストレス及びメンタルヘルスケアに関する基礎知識
④ 管理監督者の役割及び心の健康問題に対する正しい態度
⑤ 職場環境等の評価及び改善の方法
⑥ 労働者からの相談対応（話の聴き方、情報提供及び助言の方法等）
⑦ 心の健康問題により休業した者の職場復帰への支援の方法
⑧ 事業場内産業保健スタッフ等との連携及びこれを通じた事業場外資源との連携の方法
⑨ セルフケアの方法
⑩ 事業場内の相談先及び事業場外資源に関する情報
⑪ 健康情報を含む労働者の個人情報の保護等
【出典】厚生労働 こころの耳「管理監督者メンタルヘルス研修のマニュアル」
管理監督者の知識レベルを均一化するために、資格を取得してもらうのもよいでしょう。
ラインケアに関する資格には、「メンタルヘルス・マネジメント検定試験」があります。メンタルヘルス・マネジメント検定試験は、職場におけるメンタルヘルスケアに関する知識や対処法を取得することが目的です。
メンタルヘルス・マネジメント検定試験には、以下の3コースがあり、ラインケアコースはⅡ種に該当します。
（出典：大阪商工会議所「メンタルヘルス・マネジメント(R)検定試験」）
必要に応じて管理職以外の従業員にも受講させるとよいでしょう。
メンタルヘルス・マネジメント検定については、以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてください。
【関連記事】メンタルヘルス・マネジメント検定とは？取得するメリットや難易度を解説
社会全体で従業員の心の健康管理が重視されつつある近年において、ラインケアは、非常に重要な役割を担っています。
ラインケアを推進すれば、管理監督者が直接部下に働きかけられるため、メンタルヘルス不調の未然防止、早期発見が可能です。
休職者や離職者を防いで、人材の定着を図るためにも、ラインケアで部下の健康管理に努めましょう。
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