産業医のカウンセリングとは？効果や産業カウンセラーとの違いを解説

産業医のカウンセリングとは？目的と役割を解説

産業医のカウンセリングとは、従業員の心身の健康を維持・増進し、健全に働けるよう支援することを目的とした面談のことです。一般的な心理カウンセリングが心理療法を通じて問題解決を目指すのに対し、産業医のカウンセリングは医学的・専門的見地から職場環境への適応や健康問題への助言を行う点に特徴があります。
労働安全衛生法に基づき、産業医は事業者に対して勧告権を持つなど、従業員の健康確保において重要な役割を担っています。カウンセリング（面談）は、その役割を果たすための重要な手段の一つです。

産業医カウンセリングで相談できる内容

従業員は産業医とのカウンセリングで、業務に起因する心身の不調からプライベートな悩みまで、幅広い内容を相談できます。

• 心身の健康に関する悩み：ストレス、不安、不眠、気分の落ち込みなど
• 職場環境に関する問題：人間関係の悩み、長時間労働、ハラスメントなど
• 休職・復職に関する相談：復職への不安、職場復帰支援プログラムの利用、今後の働き方など
• 健康診断結果に関する相談：有所見項目についての医学的助言、生活習慣の改善指導など
• プライベートな悩み：家庭問題や育児、介護など、仕事のパフォーマンスに影響を与える可能性のある個人的な問題

カウンセリングで話した内容は会社に伝わる？プライバシーの保護

産業医には、労働安全衛生法で守秘義務が課せられています。そのため、カウンセリングで話された内容が、本人の明確な同意なく会社（人事労務担当者や上司）に共有されることはありません。

ただし、従業員の安全や健康を確保するために必要だと産業医が判断した場合には、本人の同意を得た上で、業務上の配慮に必要な情報のみを会社と共有することがあります。これにより、従業員は安心して悩みを打ち明けられ、企業は適切な就業上の措置を講じることができます。

産業医がカウンセリング（面談）を行う主なケース

産業医によるカウンセリング（面談）は、主に以下のような状況で実施されます。これらは法律で定められた義務である場合も含まれます。

• 長時間労働者への面接指導：時間外・休日労働が月80時間を超え、疲労の蓄積が認められる従業員からの申し出があった場合
• 高ストレス者への面接指導：ストレスチェックの結果、高ストレスと判定された従業員からの申し出があった場合
• 休職・復職時の面談：メンタルヘルス不調などで休職する際や、復職の可否を判断する際
• 健康診断後の事後措置：健康診断結果で異常の所見があった従業員に対する保健指導
• 従業員からの自主的な相談：従業員が自らの希望で心身の不調について相談する場合

これらの面談を通じて、産業医は専門的な立場から従業員の健康状態を評価し、必要な助言や指導を行います。

産業医カウンセリングが企業にもたらす3つの効果

産業医によるカウンセリングを適切に導入・運用することで、従業員個人の健康回復だけでなく、企業全体にも多くのメリットがもたらされます。

効果1：生産性の向上

従業員のメンタルヘルス不調は、集中力や意欲の低下、業務効率の悪化を招き、組織全体の生産性に悪影響を及ぼします。産業医が早期にカウンセリングを行い、不調の根本原因にアプローチし改善を支援することで、従業員一人ひとりのパフォーマンスが向上します。結果として、チームや部署、ひいては会社全体の生産性向上につながります。

効果2：離職率の低下と人材定着

メンタルヘルス不調が原因で休職や離職に至るケースは少なくありません。産業医という専門家による相談窓口を設けることで、従業員は問題を一人で抱え込まずに済み、早期解決が期待できます。安心して働ける環境は従業員のエンゲージメントを高め、優秀な人材の定着と離職率の低下に貢献します。これは採用コストや教育コストの削減にもつながります。

効果3：職場環境の改善とリスクマネジメント

産業医は、カウンセリングで得た情報（個人が特定されないよう統計的に処理したもの）や、毎月の職場巡視の結果をもとに、企業に対して職場環境の具体的な改善点を助言する役割も担います。

例えば、「特定の部署で長時間労働者が多い」「人間関係のストレスを訴える声が複数ある」といった傾向を把握し、衛生委員会などで報告・提言します。これにより、企業は潜在的な労務リスクを早期に発見し、科学的根拠に基づいた効果的な労働環境の整備を進めることができます。

産業医と産業カウンセラーの違いを徹底比較

従業員のメンタルヘルスを支える専門家として、産業医と混同されやすいのが「産業カウンセラー」です。どちらも重要な役割を担いますが、その資格、業務内容、設置義務には明確な違いがあります。

資格と専門性の違い

• 産業医：医師免許を持ち、さらに労働安全衛生法で定められた要件（労働者の健康管理等に関する研修の修了など）を満たした「医師」です。身体的・精神的な診断や治療に関する助言を含む、医学的観点からの包括的な健康管理を行います。
• 産業カウンセラー：一般社団法人日本産業カウンセラー協会が認定する民間資格を持つ「カウンセラー」です。心理学的なアプローチ、特に「傾聴」を重視し、従業員が自らの力で問題を整理し、解決策を見出すプロセスを支援します。

業務内容とアプローチの違い

• 産業医の業務：カウンセリング（面接指導）のほか、健康診断結果の確認と事後措置、職場巡視、衛生委員会への出席、健康教育など、労働安全衛生法に定められた職務は多岐にわたります。医学的判断に基づき、就業上の措置（業務内容の変更や労働時間短縮など）について事業者に意見を述べることが大きな特徴です。
• 産業カウンセラーの業務：主な業務はカウンセリングです。従業員の悩みや不安に寄り添い、心理的なサポートを提供します。治療や診断は行わず、あくまで従業員の自己解決力を引き出すことに重点を置きます。必要に応じて、産業医や他の医療機関への相談を促す「リファー（紹介）」の役割も担います。

設置義務の有無

• 産業医：常時50人以上の労働者を使用する事業場では、選任が法律で義務付けられています。50人未満の事業場では努力義務ですが、助成金を活用して選任することも可能です。
• 産業カウンセラー：法律による設置義務はありません。企業の判断で任意に導入されるもので、福利厚生の一環や、より手厚いメンタルヘルスケア体制を構築するために活用されます。

【産業医と産業カウンセラーの比較表】

自社に合ったメンタルヘルス対策の進め方

産業医と産業カウンセラー、それぞれの役割を理解した上で、自社の状況に合わせてどのように連携・活用していくかを考えることが重要です。

まず取り組むべきは産業医との連携強化

常時50人以上の労働者がいる事業場では、既に産業医が選任されているはずです。まずは、契約している産業医と連携し、カウンセリング（面談）体制を構築・強化することから始めましょう。

• 産業医面談の周知：従業員が「どんな時に」「どのように」産業医に相談できるのかを、社内ポータルや研修などを通じて明確に周知します。相談へのハードルを下げることが重要です。
• 相談しやすい環境整備：オンライン面談の導入も有効です。場所を選ばず、プライバシーを確保しながら相談できるため、利用促進につながります。
• 産業医との定例会議：人事労務担当者と産業医が定期的に情報交換を行う場を設け、全社的な健康課題や職場環境の問題点を共有し、対策を協議します。

産業カウンセラーの導入を検討するケース

産業医との連携に加えて、産業カウンセラーの導入が有効なケースもあります。

• 相談の初期対応窓口として：「医師に相談するのは少し大げさに感じる」という従業員のための、より気軽に話せる相談窓口として活用できます。
• 産業医の負担軽減：従業員数が多い事業場や、メンタルヘルス不調者が多い状況では、産業医だけでは対応しきれない場合があります。産業カウンセラーが一次対応を担うことで、産業医はより専門的な判断が必要なケースに集中できます。
• セルフケア・ラインケア研修の講師として：カウンセリングの専門家として、従業員自身や管理職向けのメンタルヘルス研修を依頼することも効果的です。

外部相談窓口（EAP）の活用

産業医や産業カウンセラーを直接雇用または契約する以外に、外部相談窓口（EAP：Employee Assistance Program／従業員支援プログラム）を利用する方法もあります。
EAPは、メンタルヘルスの専門家（カウンセラー、医師、保健師など）が電話やオンラインで従業員の相談に対応するサービスです。匿名性が高く、従業員が会社に知られずに相談できる点が大きなメリットです。産業医とEAPを連携させ、従業員が自分に合った相談先を選べる体制を整えることで、より包括的なメンタルヘルスケアが実現できます。

まとめ

本記事では、産業医によるカウンセリングの目的や効果、産業カウンセラーとの違い、そして自社に合ったメンタルヘルス対策の進め方について解説しました。

• 産業医のカウンセリングは、医学的見地から従業員の健康を支え、生産性向上や離職率低下に貢献する重要な手段である
• 産業医は「医師」として健康管理全般を担い、産業カウンセラーは「心理の専門家」として傾聴による支援を行う
• 自社の課題に合わせて、産業医との連携を基本とし、必要に応じて産業カウンセラーやEAPを組み合わせることが効果的である

従業員のメンタルヘルス対策は、今や企業の持続的な成長に不可欠な経営課題です。この記事を参考に、自社の産業保健体制を見直し、従業員一人ひとりが心身ともに健康で働ける職場環境づくりを推進してください。
産業医の選任や交代、カウンセリング体制の構築にお悩みの場合は、専門の産業医紹介サービスに相談するのも有効な選択肢です。