「健康経営が気になっているけれども、どういう効果があるのかわからない」
「健康経営に取り組みたいが、何から手をつければいいかわからない」
とお考えの読者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。本連載では4回に分けて、「こんなにすごい！ 健康経営の投資効果」と題し、健康経営の投資効果を学術的に分析している山野美容芸術短期大学特任教授の新井卓二先生に寄稿いただきます。
健康経営とは、経済産業省のホームページによると「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること」1)とされます。企業理念に基づき従業員へ法律の定めを越える健康投資を行うことは、従業員の活力や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績や株価の向上につながると期待されています。
昨今の企業の健康経営への関心は、年々高まっていると言えます。
経済産業省と日本健康会議 2)で共催している、健康経営に関する顕彰制度「健康経営度調査 3)」の直近2021年度の回答数は、表１の通り過去最多となっています。
表1 健康経営度調査の企業別回答数 ※筆者作成
| 上場企業 | 大規模法人部門 | 中小規模法人部門 | |
| 2014年度 | 493 | – | |
| 2015年度 | 573 | – | |
| 2016年度 | 610 | 726 | 397 |
| 2017年度 | 718 | 1239 | 816 |
| 2018年度 | 859 | 1800 | 2899 |
| 2019年度 | 964 | 2328 | 6095 |
| 2020年度 | 970 | 2523 | 9403 |
| 2021年度 | 1058 | 2869 | 12849 |
回答企業数は右肩上がりで増え続けてきました。特に上場企業の調査票回答数は、2021年度で回答数1058社となり、全上場企業約3800社の約1／4強にあたる28％が回答しています。さらに、経済産業省は、日本の株式市場の代表的な株価指数の一つである日経平均株価（日経225）に採用される超大企業の約8割が、健康経営度調査票に回答していると発表しています。つまり、日本を代表する超大企業のほとんどが健康経営に取り組んでいるのです。
なぜ今健康経営に取り組んでいる企業が増えているのでしょうか。答えはシンプルで、会社業績等に好影響を与えているからです。下記図2は、私達の調査から企業に期待する健康経営の効果となります。
図2 健康経営で期待される効果 ※筆者作成
見方は、最左段は、健康経営の期待される効果となり、Johnson＆Johnson 3)の事例を参照しています。その他を日本独自の効果として追加しています。上段2項目のイメージアップとリクルート効果が外部効果（社外への影響等）、以下4段のモチベーションアップ、生産性の向上、医療費の削減、その他が内部効果（社内への影響）を表しています。さらにその効果を測定するための項目と、横軸として短期、中期、長期として設定しています。赤字が主に経営にかかわる指標で、健康面だけでなく経営面でもすでに多くの効果を得られることが分かってきています。
次回は、上記の効果を得るための３つのSTEP（前編）について紹介していきます。どうぞお付き合いください。
※「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
【参考文献】
1)経済産業省ホームページ｜健康経営
2)日本健康会議データポータル （2021年8月19日）
3)ロバー ト・ケーラム,千葉香代子： 儲かる「健康経営」最前線,ニューズウィーク日本版,pp.48-53，2011-03-02
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