【産業医監修】職場における熱中症対策どうする？マスク着用で高まるリスクとは

梅雨が明け7月になると、気温・湿度ともに夏本番となって行きます。
暑い中の労働は疲労がたまるだけでなく、熱中症リスクも高めてしまいます。
ここでは、熱中症リスクを下げ、安全に働くための対策について説明します。
また、コロナウイルス対策で、マスク着用も必須な環境では、いつも以上に注意が必要です。
コロナ禍での熱中症対策についても本記事で詳しく解説していきます。
 

熱中症とは何か

熱中症とはどんな病気なのか？

熱中症とは、暑熱環境下においての身体適応の障害によっておこる状態の総称です。
私達の体は、いろいろな体温維持の仕組みをもっていて、深部体温（体の中心部分の体温）が37度前後になるように調整しています。
通常時は、体温を下げるために汗をかいたり、毛細血管を広げて熱の発散を進めたりします。
しかし、暑熱緩急に長時間いると、その仕組みが崩れてしまいます。
汗をかくための水分が枯渇し、脱水状態になったり、血液の流量が減ったりしてしまい、毛細血管からの熱の発散が出来なくなってしまいます。
このような一連の体温調整システムが破綻してしまうと、体に熱がたまり熱中症になってしまいます。
 

熱中症にはどんな時、どんな人がなりやすいのか？

熱中症が発生しやすい状況には、3つのポイントがあります。

（1）気象条件や職場環境などの周囲の環境

言うまでも無く、なりやすい気象条件は気温が高い場合です。
しかし、気温以外にもハイリスクな気象条件があります。
それらを総合的に評価するために、暑さ指数WBGT（湿球黒球温度：Wet Bulb Globe emperature）があります。
これは、熱中症予防のために作成された指標で、気温・相対湿度・輻射熱という人間の熱収支に影響がある要素の全てを取り入れています。
このWBGTが28度を超えると、熱中症リスクがとても高くなることが分かっています。
WBGTが高くなり易い条件には、直射日光を遮るものがない、湿度が高い、発熱体が近くにある、アスファルトなどの熱を溜めやすい場所、などがあります。

（2）どのような行動をとっているか

当然身体的な負荷が大きい行動をとっていると、熱中症のリスクが高くなります。
単体では身体的負荷が低かったとしても、連続作業時間が長かったり、休憩時間が短かったりすると、自分自身で気づかないところで、疲労が蓄積してしまい、熱中症リスクを高めてしまいます。
疲労を感じる前から休憩時間を入れることが必要です。

（3）元々の健康状態

一般に、熱中症になりやすいとされているのは、体温調整の機能が十分に備わっていない子供や高齢者です。
しかし、働き盛り世代であっても、糖尿病、高血圧、心疾患、腎臓疾患、甲状腺疾患などの基礎疾患があるばあいには、体温調整の機能が低下していますので、熱中症リスクが高いと言えます。
また、熱順化も重要な要素です。
熱順化とは、暑い環境に連続していると、その暑い環境に体が慣れていくことを指します。
熱順化が出来ていれば、汗をかき始めるのが早くなり、体温調整をより素早く行ったり、汗の塩分の再吸収を行ったり、暑い環境でも熱中症になりにくい体になっています。
しかし、熱順化が不十分であるのに、暑熱環境で長時間活動していると、熱中症リスクが高くなってしまいます。
 

熱中症の症状とは？

熱中症の症状には、自分自身で気づけるものと、自分自身では気づけないものがあります。
まず、自分自身で気づける症状としては、めまい・立ちくらみ・大量の発汗といった軽度なものや、頭痛・吐きけ・嘔吐などの中程度な症状が有りますが、手足の運動障害（手足が思うように動かない）といった重度な症状まであります。
さらに重度になっていくと、精神的な症状も見られます。
これらには自分自身では異常であるということに気づけなくなってしまいます。
例えば、言動がおかしい、意識がもうろうとしているなどです。
こういった症状を本人は気づけませんので、対応できません。
周囲の方が気づき、対応しないと大変危険です。
 

職場における熱中症による死傷者数の推移

最近の熱中症の推移を見てみますと、記録的な猛暑となった2018年には、熱中症による死傷者数（死亡者および休業4人以上の業務上の疾病者の数）が1178人となっています。
その内、亡くなった方は28人となっていました。
この傾向は、2019年には軽減しましたが、死傷者数790人のうち26人が亡くなっています。
 

 
【出典】厚生労働省：2019 年職場における熱中症による死傷災害の発生状況
死傷者に占める死亡者の割合が高くなっていますので、重篤な労働災害が依然として減っていない状況にあると考えられます。
業種別の熱中症の発生状況は、建設業と製造業で死傷者が多く発生していて、全体のおよそ4割を占めています。
2019年の職場での熱中症死亡者のうち、14人が建設業と製造業で亡くなっていますが、商業・通信業を含むその他業種でも6人が亡くなっています。
主に屋内で業務を行うような業種であっても、熱中症に対しては決して油断できません。
月別の発生を見てみますと、やはり気温が上昇してくる7月および8月に全体の9割ほどが発生しています。
しかし、2019年は、10月の熱中症による死亡者もありますので、一旦涼しくなった後も気を抜けません。
 

職場における熱中症の予防ポイント

オフィスワーク編

熱中症になりにくいオフィス環境とは？

熱中症リスクを下げるためには、オフィス内の気温を適切に保つことが必要です。
クールビズによって多くのオフィスでは「28度」という目標設定がなされているのでは無いでしょうか。
この「28度」という数字は、事務所衛生基準規則という法律（厚生労働省令）によって、オフィスで安全に快適に働くための気温として「17度以上28度以下」と定められている数字です。
しかし、エアコンの温度設定を「28度」とすると、オフィスにいる人の数や、エアコンの設置場所などによっては、30度を超えてしまうデスクがでてきてしまいます。
一律にエアコンの設定温度を「28度」とするのではなく、気温が28度となるように、エアコンの設定温度を調整したり、サーキュレーターを使用したりして、空気が循環し、気温28度を以下を維持するようにして下さい。
また、暑さ指数であるWBGTは、気温・相対湿度・輻射熱によって決まります。
一見涼しいオフィスであっても直射日光（輻射熱）が当たる位置では、WBGTが高くなることもあります。サンシェードなどを設置し、WBGT管理を行って下さい。

効果的な水分補給で熱中症を予防する

オフィスワークでは、身体的な負荷がある仕事はあまりありません。
そのため、汗をかくことは少ないので、積極的な水分補給について、意識されていません。
オフィスワークでは、水分補給は不要でしょうか？
いいえ、オフィスワークでも水分補給は必要です。
実は乾燥した室内でじっと座っているだけでも、二時間でおよそ250mlの水分を失います。
失った水分をそのままにしておくと、熱中症リスクが上がってしまいますので、オフィスワークでも水分補給を行って下さい。
運動量が少なければ、汗をあまりかいていませんので、塩分はあまり失っていません。
そのため、塩飴などによる塩分補給は必要ありません。
 

建設業・製造業などの現場職編

熱中症予防は現場環境から。

建設業や製造業では、屋外の環境での仕事になりますので、作業場所のWBGTを下げることは難しい面もあります。
しかし、WBGTを測定したり、気象庁や環境庁のホームページで確認したりして、現場で働く方達に、作業場所の熱中症リスクを知らせるようにして下さい。
最近では、個人用のコンパクトなWBGT計もあります。
小まめに水分や塩分が摂取できるような場所を用意しておくことも必要です。
夏季の屋外作業では、汗を大量にかいてしまい、水分と塩分を失ってしまいます。
これらを補給するために水・お茶・スポーツドリンク・塩飴などを用意し、いつでも利用できる場所を作っておいて下さい。
また、涼しい休憩室・休憩場所の確保も必要です。
暑熱環境で働いたあとであっても、涼しい休憩室・休憩場所があれば、一旦クールダウンし、熱中症リスクを下げることが出来ます。
直射日光を避けるためのテントや、風通しを良くするための扇風機を設置してください。
熱中症になってしまった方の応急処置などのために、水風呂やシャワー等の体を冷やせるものを用意しておくと更によいでしょう。

最近の熱中症対策グッズ

最近では、職場での熱中症増加は防ぐために、熱中症対策グッズが多数販売されています。
その中でも特に効果が期待されているグッズの1つに空調服があります。
空調服は、服についた小型ファンを回し、服の中に外気を送り、体の表面の汗を気化させ続けるので、効率的に体温上昇を防ぐ服です。
この小型ファンは電池で作動するものですので、建設現場・製造現場で利用可能です。
また、同様の仕組みをもったヘルメットなども製品化されています。
このような製品の導入により、暑熱環境下で働く方の熱中症リスクを下げることができます。

健康チェックで熱中症予防

建設現場・製造現場では、日々の健康チェックは欠かせません。
特に熱中症の時期ともなれば、現場に入る前に健康チェックを行い、不安の無い状態で仕事をするようにしましょう。
特に、持病があり通院・服薬している方に対しては、持病の治療をきちんと行っているのかのチェックも必要です。
処方された内服薬を服用していない、定期的な受診を行っていないなど、適正な治療を行っていない場合は、産業医と相談するなどして、適正な健康管理を行うように指導する必要があります。
熱中症の時期には、日々の健康チェックに加えて、熱中症対策としては、食事をきちんと食べているかについても確認して下さい。
これまでの熱中症死亡事例でも、健康チェックどころか、定期健康診断が行われていないといった事例もありました。
普段からの健康管理を行い、現場で働く方の熱中症リスクが高くならないようにして下さい。
 

新型コロナウイルスに伴う対策編

在宅勤務中の熱中症予防対策

新型コロナウイルス感染が広がっている時期には、感染拡大予防のために在宅勤務が必要になります。
在宅勤務はオフィスワークと似ていますが、自宅ですので職場環境を自分自身で整える必要があります。
自宅とはいえ、今までは1日中家にいるわけでは無かったと思いますので、1日のいつ頃に気温がどのように上がるのかを把握できていない場合もあります。
いつの間にか気温が上がっていた、ということも有りますので小まめに室温調整を行うように注意して下さい。
また、在宅勤務が行われる時期は、外出自粛も行われています。
屋内でいることが多くなるため、暑い環境に体を慣れさせること（熱順化）ができず、熱中症になりやすい体になってしまっています。
平常時よりも屋内での熱中症リスクが高くなっていることを意識し、水分補給するなどの対策が必要です。

マスク着用での熱中症リスク

新型コロナウイルス感染症対策として、マスクを着用する機会が増えています。
マスクを着用していると、吐いた息が口の周りに停滞しやすいので、体に負担がかかります。
過去の調査では、マスクを付けたまま運動すると、心拍数などが上昇し、マスクを付けている部分の温度が1.76度上昇したと報告されています。
このような負担を避けるために、周りの方との距離が十分にとれている場合には、マスクを外し休憩することも必要です。
また、マスク着用時には、水分が失われても、喉の渇きを感じにくくなっています。
そのため、喉が渇いてから水分補給するのではなく、定期的な水分補給を行って下さい。

涼しい休憩室でのコロナリスク

建設現場・製造現場では、熱中症対策として涼しい休憩室は重要な予防策です。
しかし、休憩室は三密（密閉、密集、密接）の状態になりやすく、新型コロナウイルス感染症拡大に対する注意が必要です。
これまでであれば、休憩時間は一律にとることが普通でしたが、業務スケジュールを調整し、休憩時間をずらして設定することも検討してください。
休憩室内でも密集をさけるために、椅子は距離を空けて置いたり、対面とならないように設置したりするなどの工夫が必要です。
 

労働衛生教育　熱中症に関する教育の実施

熱中症の予防には、従業員への教育が必要

熱中症予防のための対策として、職場環境を整えるなど、色々な対策を準備したとしても、その場で働いている方達が熱中症について関心がなければ意味がありません。
熱中症とはどのような病気で、どのようにしたら予防できるのかを、現場の方にも理解して頂く必要があります。
厚生労働省でも通達（平成21年6月19日付け基発第0619001号通達）を出し、高温多湿の作業場所での作業の管理者やその場で働く方達に対して、熱中症予防のための労働衛生教育を行うことが求められています。
昨今の熱中症による死亡事例でも、WBGTについて理解が無かったり、事前の準備が不足していたりしていました。
適切な熱中症予防教育を行い、熱中症に対する理解が十分あれば防げた事例かも知れません。
 

熱中症予防に必要な教育内容とは

熱中症予防のための労働衛生教育には必要とされる教育内容が通達によって4点が定められています。
まず、最初の2点は「熱中症の症状」や「熱中症の予防方法」です。
特に熱中症の予防方法は一般的な内容だけでなく、その職場に合った予防方法の教育を実施することが必要です。
そして3点目は「緊急時の救急処置」です。
これは、現場で働く方の中で、熱中症となってしまった方を見つけた場合に、どのように対応するべきか、という内容です。特にリスクが高い建設・製造の現場では重要な項目です。
そして最後に「熱中症の事例」です。
近年の熱中症事例を振り返り、要因することで今後の熱中症を防ぐためのケーススタディを行います。
このような教育内容を適切に行なうことで、労使一体となって熱中症予防を行なうことができる職場作りが可能になります。
 

業務中の熱中症が安全配慮義務違反に？

安全配慮義務とは？

安全配慮義務とは、使用者（会社）が負う義務の1つで、社員が安全に健康に働けるように職場環境などを適正に保つように配慮する義務のことです。
元々は明文化されていませんでしたが、2008年に労働契約法第5条に「使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。」と定められ、施行されるようになりました。
 

熱中症予防は事業者の義務？

熱中症予防を行うことは、「労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができる」ために必要な措置ですので、安全配慮義務の範疇に含まれていると考えられます。
熱中症リスクは、夏になると毎年のようにニュースになるなど、周知のことです。
会社としても熱中症リスクがあるとわかっているのに、適切な対応を怠って、職場で熱中症を発生させてしまうと安全配慮義務を履行したとは見なされず、熱中症になってしまった方から会社の安全配慮義務違反を主張される場合があります。
このような労使ともに不幸なケースにならないように、適切な対応を講じるようにして下さい。
 

熱中症対策で「衛生管理者」がやるべきこと

職場での熱中症対策は個々人が、別々に行うのではなく、職場で一体となって行う必要があります。これには旗振り役が必要ですが、「衛生管理者」が担うのが最も適切でしょう。
 

衛生管理者とは？

衛生管理者は、労働安全衛生法で定められている国家資格です。
衛生管理者の事業所の中での役割としては、作業環境の管理や従業員の健康管理、労働衛生教育の実施、健康保持増進措置を行っています。
現在、常時50人の従業員が働いている職場では、衛生管理者1人を選任し、事業場での衛生管理を行わせることが法律で義務づけられています。
また、事業所の規模が大きくなると、さらに多くの衛生管理者が必要になりますし、業種によっては、衛生工学衛生管理者または第一種衛生管理者の選任も必要になります。
 

熱中症予防における衛生管理者の役割とは？

熱中症予防での衛生管理者の役割には、作業環境の管理としてWBGTの測定や記録があります。
当然、高い状態にあれば、環境改善のための対策を提案したり、現場の担当者と協議したりする必要があります。
また、現場での健康チェックの結果を確認し、体調不良者がある現場で続出していないかなどを確認し、問題発生があれば、現場チェックするなどの役割があります。
このように職場に密着し、素早い対策を行うことが役割として期待されています。
 

熱中症を予防するために、産業医との連携・活用を

産業医とは？

産業医は、労働者の健康管理等を行うのに必要な医学に関する専門的な知識を持っている医師です。
この要件は労働安全衛生法第13条に定められていますが、通常の臨床医学に加えて、産業現場で問題になる事柄についても、専修した場合に、産業医として認められます。
産業医は、衛生管理者と同じく作業環境の管理や従業員の健康管理、労働衛生教育の実施、健康保持増進措置を行いますが、それだけではなく、そこに医学的な専門知識も加えて、労働者の健康に寄与します。
 

産業医による熱中症予防の取組み事例

熱中症対策は、インターネット、書籍等で一般的な情報は入手できますが、職場に合った医学的に正しい対策をとる必要があります。
産業医は、担当する職場の状況を知っており、医学的知識も兼ね備えていますので、より効果的な熱中症予防を実施することが出来ます。
1例として、ある産業医による熱中症予防の事例を紹介します。
ある産業医が担当していた食品加工工場では、焼き工程があるため、熱中症のリスクが高い加工ラインがありました。
焼き工程を省くことは出来ませんので、WBGTは下げられません。
そこで、この加工ラインでの熱中症リスクを下げるために、スクリーンを用いて焼き工程部分を覆うことを提案し、実施しました。
これにより熱が拡散することは防止できましたが、機械操作などのためにスクリーン内に入る際のリスクが問題になりました。
そこで、スクリーン内のWBGTを経時的に測定し、内部での作業可能な時間を設定し、ルール化することになりました。
このルール作りには、医学的なエビデンスを元にしています。
このような職場ごとに合った効果的な対策をとるためには、職場で働く方の問題意識に基づいて産業医を活用することが大切です。