産業医に求めるのは、単なる診断書や意見書の作成だけではありません。労働環境の改善や法的なリスク回避、さらには休職者の経済的な不安までサポートできる「多角的な知識」こそ、これからの健康経営を推進する企業に求められる産業医の姿です。
今回は、基礎研究を行う傍ら、産業医として40社以上の多岐にわたる業種を経験し、さらに労働衛生コンサルタントや社会保険労務士（社労士）の資格まで持つ先生にお話を伺いました。専門領域を超えて学び続ける先生の原動力と、企業の「背中を押せる」コンサルティング的な産業医の役割について語ります。
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【プロフィール】 年代： 30代 専門科目： 生理学 産業医経験： 8年（40社） 主な働き方： 基礎研究と並行して嘱託産業医として活動 |
―― 先生は生理学という基礎研究がご専門でありながら、産業医活動に非常に熱心で、さらに社労士の資格までお持ちです。そこまで専門領域を広げた理由は何でしょうか？
先生： 産業医面談で、休職されている社員の方々から「経済的な不安」や「雇用保険はどうか」「労災として出すべきか」といった質問を受けることがよくありました。私は医師として病気の面しかアドバイスできず、「これは社労士に相談してください」としか言えないことがあったんです。そのとき、自分の知識の限界によって、目の前の社員の不安を完全に解消できないことに悔しさを感じました。
―― それが社労士資格取得のきっかけになったのですね。
先生： はい。隣接する法制度や保険制度について話ができることで、社員の不安を軽減できるだけでなく、企業の担当者にもより具体的なアドバイスができるようになりました。産業医は、病気や医学だけでなく、社会的な側面まで含めてサポートできる、コンサルティングに近い専門職だと考えています。
―― 40社もの企業を担当する中で、最もやりがいを感じる瞬間はいつですか？
先生： 社員さんが復帰して、「健康的に働けています」という言葉をもらえたときや、企業の人事担当者から「先生の助言でエンゲージメントが高まった」と言われたときに喜びを感じます。
また、会社や組織ごとに文化や価値観、担当者が全く違うので、色んな企業に関われること自体が非常に面白いです。専属産業医が会社の一員として深く関わるのに対し、嘱託産業医は外部の専門家として、多角的な視点から企業の背中を押せるところに魅力を感じています。
―― 企業の人事担当者が、先生のような専門性の高い産業医を活かすために、どのような工夫が必要でしょうか？
先生： まずは1社目でどんな感じか掴んでいただくのが大事ですが、企業側には、産業医を「質問攻め」にするくらいの姿勢でいてほしいです。先生だからと遠慮せず、積極的に質問したり、事例を共有したりすることで、先生側も刺激を受けて、より踏み込んだアドバイスをしやすくなります。
特に、休職・復職判断だけでなく、「従業員の定着率を高めるには？」「健康経営をどう推進すればいいか？」といった、一歩先のコンサルティング的な相談をしていただけると、私たちの多角的な知識を最大限に活かせます。
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